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ライフプランを考える上で欠かせないものではあるけれど、種類やプランが多すぎてわかりづらいのが「保険」です。よくある保険に関するお悩みや疑問に対して、ライフネット生命の保険プランナーがわかりやすく回答する「保険選びQ&A」シリーズ。今回は、住宅を購入予定の男性の方からの相談です。

■Q:住宅ローンを組むにあたり、保険も見直そうと考えています

41歳の男性、妻と2人の子どもがいます。今年、住宅ローンを組む予定です。
私の父親が家を買う時ストレスでちょっと病気がちになっていたのを、子どもながらに見て心配していたので、自分がローンを組む際には、できれば少しでも気がまぎれるよう保険に入っておいた方がよいかと考えた次第です。

現在、保障金額が1千万円(月額費用2万円強)の終身死亡保険に加入していますが、保険はこのままでよいのでしょうか。保障の追加や乗り換えなど検討したほうがよいのでしょうか。住宅ローンも始まるので、できれば、もう少し安くしたいと思っています。

■A:死亡時のリスクだけでなく、就業不能時のリスクも考慮しましょう

住宅のご購入おめでとうございます。住宅購入を機に保険の見直しをご検討でございますね。

住宅ローンを組まれる際に、団体信用生命保険に加入されるかと存じます。
一般的な団体信用生命保険は世帯主の方が死亡、または、所定の高度障害状態になった場合、団体信用生命保険からローンの残債が返済される保険です。残されたご家族は、住居費の負担がなくなるためご安心いただけます。団体信用生命保険に加入することにより、一般的に住宅購入前に比べ保険の必要保障額は下がります。

住宅ローンの返済を踏まえて、保険料負担を現状よりも抑えたい場合、以下2つのリスクを考慮いただき、現在加入されている生命保険の見直しをご検討ください。

●死亡時のリスク
死亡時には団体信用生命保険から住宅ローンの残債が返済されるため、住居費の心配はなくなります。しかし、残されたご家族の当面の生活費、お子さまの教育費などは別途ご準備いただく必要がございます。

ご契約中の終身死亡保険の主な加入目的が死亡保障の確保で、現在お支払いの保険料からあまり負担を増やしたくないような場合は、思い切って「解約」や「減額」、もしくは「払済保険」への変更をご検討いただき、その分の保障を定期死亡保険でご準備いただくと保険料負担を抑えることが可能でございます。

お子さまの教育費に関して、幼稚園から大学まで公立で進んだ場合、一般的にお子さま1人当たり1千万円程度かかると言われております。定期死亡保険の保険期間は、現在のお子さまの年齢や今後の進路を考慮いただき、お子さまが成人されるくらいまでの期間で選択いただき、お子さまの成長にあわせて減額を行うことにより、無駄なく保険料負担を抑えることも可能でございます。

一方、終身死亡保険には貯蓄機能のメリットもございます。早期解約をすると、解約返戻金が払い込み保険料を下回ったり、場合によってはほとんど出ない場合もあります。また、一度解約や減額をすると元に戻すことができなくなるので注意が必要です。

さらに、新しく加入する保険に関しては、保障開始日が異なるため、解約をする場合は、新しい保険の保障が開始した後に解約をしていただくと、保障がない期間を防ぐことが可能です。解約や減額はメリット・デメリットを考慮の上、慎重に実施いただければと思います。

ライフネット生命の定期死亡保険について調べる

●就業不能時のリスク
一般的な団体信用生命保険では保障されないリスクがあります。
病気やケガが原因で働けなくなり長期間収入が得られなくなるリスクです。

死亡時のリスクに対しては、公的保障の「遺族年金」、民間保険として「生命保険」があり、入院や手術のリスクに対しては、公的保障の「健康保険」、民間保険として「医療保険」や「がん保険」がございます。

ですが、死亡には至らず、高度障害や障害等級にも該当せず、自宅療養しか選択肢がなく、長期間収入が途絶えてしまった場合でも、住宅ローンの返済、生活費、教育費、治療費などの支出は続きます。このようなケースは、経済的には一番辛い状態かと思います。

会社員や公務員の方は健康保険等の「傷病手当金」を利用できますが、この傷病手当金の支給期間は、最長1年6か月となっており、それ以上に療養が長期化した場合、収入が大幅に減少してしまいます。働けなくなった場合のリスクに備えて「就業不能保障」や「所得保障」もご準備いただくとご安心かと思います。

保障金額は、毎月のローンの返済額、生活費などを考慮いただき決めていただくとよいでしょう。

 

<クレジット>
文/ライフネットジャーナルオンライン編集部