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「もし病気やケガで長期間働けなくなってしまったら」ということ、考えたことはありますか？ 入院費用や治療費用は、医療保険や共済などでカバーされる部分があるとしても、万一その病気やケガが長引いてしまったとき、会社員の方は有給休暇も消化し切ってしまったり、健康保険による傷病手当金も上限期間を過ぎてしまったりすると、生活費を得られなくなってしまいます。健康保険による傷病手当金のない個人事業主の方はなおさら、働けない状態が、収入が途絶える状態に直結するリスクがあります。
ライフネット生命では、実際に長期間病気やケガで働けない人たちに接する機会の多い現役の医師の方たちを対象に、医療現場でみた「就業不能状態の実態」を実施しましたので、ご紹介します。
【調査概要】
［調査期間］2015年10月
［調査対象］メドピア株式会社が運営する医師専用サイト「MedPeer」に登録している現役医師
［調査方法］ウェブアンケート
［有効回答］100人（開業医13人、勤務医87人）
調査の結果は……
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■就業不能状態になった患者を診察した経験
医師の約６割（56%）が、就業不能状態の患者を「実際に診察したことがある」と回答。また、診察していなくとも、「勤務先の病院で見かけた・話に聞いたことがある」医師も２割（19%）存在し、医師の約８割（75%）が、就業不能状態を目の当たりにしていることが明らかになりました。
■実際に接した就業不能状態の例
※就業不能状態になった患者を診察したことがある、勤務先の病院で見かけた・話に聞いたことがある、と答えた医師71名が回答
医師が接したり耳にしたりした患者の就業不能状態の理由として、最も多い理由は「がん」、次いで「脳血管障害（頭部のケガを含む）」「事故によるケガ（骨折、脊髄損傷など）」です。具体的なケースとして、「肺がんの化学療法での入退院」「多発性骨髄腫の再発で長期入院」「交通事故によるマヒ」「転落により脊髄の障害が生じ、ベッド上の生活を余儀なくされた」などが挙がりました。その他にも、「筋萎縮性側索硬化症（ALS）」など難病での実例もありました。
■患者が長期間の療養・闘病で「金銭面で困っていそう」な理由
実際に患者が長期間の療養・闘病において金銭面で困っていそうなことについて質問したところ、その第１位は、意外にも入院費や手術費より「本人や家族の生活費」（70%）でした。入院費や手術費などの治療費には「高額療養費制度」などで自己負担が限定的ですので、収入が減る期間のご本人やご家族の日々の生活費で困っていそうなケースが多いようです。
■長期間の入院や自宅療養に備える就業不能保険は必要？
これまでみてきたような、患者の就業不能状態を目の当たりにしている医師の方に、ライフネット生命の就業不能保険「働く人への保険」の商品ページをご覧いただいた上で質問しました。ライフネット生命の就業不能保険は、長期間の入院・自宅療養に備える保険として「必要」だと思うかについては、93％の方が「必要である」と回答しました。
＜クレジット＞
文／ライフネットジャーナル オンライン 編集部
