LGBTという言葉を耳にする機会が増えています。各自治体が同性カップルに対して結婚に準じる関係と認める「パートナーシップ証明書」を発行したり、公立の中学校では性別に関わらず制服を自由に選択できる制度の導入も。多様性を受認し、誰にとっても生きやすい社会を形成していく上で、LGBTへの正しい理解は不可欠です。当ジャーナルのバックナンバーから、LGBTの理解に役立つ記事をピックアップしてご紹介しましょう。

※LGBTとは、レズビアン、ゲイ、バイセクシャル、トランスジェンダー、それぞれの英語の頭文字からとったセクシャルマイノリティの総称です。

●LGBTってマイノリティの問題だと思っていませんか?──渋谷区長・長谷部健さん

自治体としては初めて、同性カップルを結婚に準じる関係と認める「パートナーシップ証明書」を発行した渋谷区。初の試みに踏み出した理由はどこにあったのでしょう。渋谷区長・長谷部健さんが新制度導入に至った経緯や思い、条例案可決のあとの世間の反応、国全体がLGBTフレンドリーになるために、必要なことを語ってくださいました。

●あなたの周りにLGBTが「いない」本当の理由とは?

LGBTの社会的認知は急速に高まりつつありますが、同性カップルはいまもなお、結婚や相続などに関して多くの制約を受けています。法律上のこうした問題に取り組んでいるのが、LGBT支援法律家ネットワークのメンバーでもある山下敏雅弁護士。LGBTの前に立ちはだかる「壁」について法律家の立場から解説いただきました。

●同性パートナーと生命保険

同性カップルたちが直面しているさまざまな制約を取り除こうと、民間企業の取り組みも活発化しています。2015年11月、ライフネット生命は死亡保険金受取人の指定範囲を拡大し、同性のパートナーも受取人に指定できるようになりました。社内の有志を中心に、調査・準備を進め、あるべき社会へ小さな一歩を踏み出したライフネット生命。弊社社長岩瀬の記事をぜひご覧ください。

●LGBTが働き続けられる職場を実現するには? 虹色ダイバーシティ村木真紀さんに聞く

ご自身もLGBTの当事者である村木真紀さんは、「LGBTなど性的マイノリティがいきいきと働くことができる職場づくり」を支援するNPO法人、虹色ダイバーシティ代表をつとめ、LGBTをめぐる問題の啓蒙活動を行っています。村木さんが明かす「職場で感じる漠然とした不安」とは? LGBTフレンドリーを打ち出すことが企業の差別化になる理由とは!?

●為末大さんに聞く、日本人がLGBT支援を議論すべき本当の理由

LGBTなど性的マイノリティへの支援を表明することを「アライ」(ally)と呼びます。
元プロ陸上選手の為末大さんもその一人。「気がついたらアライだった」と語る為末さんが「LGBT支援においてこれから日本が取り組むべきこと」について熱く語ってくださいました。 LGBTの人々が抱えている課題は私たちに共通する課題でもある、という為末さんの指摘には深く頷かざるを得ません。

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文/ライフネットジャーナル オンライン 編集部