40代世帯の死亡保険金額

世帯主の年代別に世帯の死亡保険金額の平均額を比べてみると、45～49歳が2,980万円で最も高く、40～44歳が2,714万円で2番目に高くなっています。40代は他の世代に比べて死亡保険で手厚く備えているとわかります。

扶養する家族が増えるほど、万が一のときに手厚く備えておく必要があります。40代になると、30代の時よりも結婚や出産をしたり、第2子、第3子が生まれたりして、死亡保険に新たに加入、または保障額を見直す人が増えていると思われます。

40代独身者が備えたいリスクとは

配偶者や子どもがいない独身者は、万が一のときには自分のための備えがあれば安心ですが、もしも病気やケガなどで働けなくなったときには自分で備えておく必要があります。自分はどんなリスクに備える必要があるのかイメージしておきましょう。

病気やケガのリスクに対しては、入院・手術に備える保険や長期間働けない間の収入減少に備える保険があります。

入院・手術に備える保険

医療保険は、病気やケガで入院や手術をした場合の医療費に備えられる、幅広い保障をもつ保険です。また、特定の病気に備えるには、がん保険等があります。がん保険では他の病気やケガには備えられませんが、がんと診断されるとまとまった額のがん診断一時金が受け取れるなど、手厚く備えることができます。

とくに男性は、糖尿病が強く疑われる人の割合が40代以降に高まる傾向にあります※1。また、女性は乳がんの罹患率が45歳～49歳でピークを迎えます※2。一般的には病気にかかると保険に入るのが難しくなります。民間の保険で備えたい方は検討しはじめてもよいかもしれません。

• 1 出典：厚生労働省 令和元年 国民健康・栄養調査報告
• 2 出典：厚生労働省 令和元年 全国がん登録罹患数・率報告

収入減少に備える保険

就業不能保険は、病気やケガで長期間働けなくなった時の収入減少に備える保険です。収入が減っても困ることがないように、病気やケガによる就業不能状態が長期間続いた際に、毎月給付金を受け取ることができます。

独身でも死亡保険が必要な人

独身者の場合、預貯金でお葬式代などに備えられれば、基本的に死亡保険は必要ないでしょう。ただし、高齢の親を扶養している人や、子どもがいる人は、自分の身にもしものことがあったときに遺された家族の生活を守るためにも、死亡保険を検討してみてください。