治療に関する費用である医療費は原則、健康保険が適用されます。そうなると、医療費で自己負担が必要な金額は実際にかかったうちの1～3割まで軽減されます。また、健康保険が適用されても、1ヶ月あたりの医療費が上限額を超えた場合、高額療養費制度が活用できます。医療費の上限額は年齢と所得に応じて定められています。

※高額療養費制度では、月初めから月終わりの1ヶ月単位で、医療費を計算します。

一方で、健康保険の適用対象外で、すべて自己負担となる費用もあります。例えば、個室などへの入院を選択した場合にかかる差額ベッド代や、入院中に病院から提供される食事代などがあります。

※1 出典：全国健康保険協会 平成30年4月「入院時食事療養費」
※2 出典：厚生労働省 令和4年9月「中央社会保険医療協議会 総会（第528回）主な選定療養に係る報告状況」

先進医療の技術料も、原則、全額自己負担となります。先進医療とは、厚生労働大臣によって承認された高度の医療技術を用いた療養のことです。先進医療にはそれぞれ治療を受けられる病気の種類が決まっています。実施できる医療機関も限られているため、どの病院でも受けられる治療ではありません。

これらの治療で健康保険が適用されるのは、一部の病気の治療に限られています。そのため、もし上記のような先進医療を受けると、高額な費用がかかる場合もあるのです。代表的なものとして挙げられるのが、腫瘍の治療に用いられることのある、陽子線治療と重粒子線治療です。

先進医療は、治療方法の選択肢のひとつとして重要なものです。これらの治療を受けたときの費用をどのように備えるかも、考えておく必要があるでしょう。

入院費用の中には、公的保険でまかなえるお金と自己負担となる費用があります。貯蓄で自己負担分を補うのも良いですが、「せっかくの貯蓄はもっと他のことに使いたい」「そもそも貯蓄が不足している」という人もいるでしょう。そうした場合、他の方法を考えてみることをおすすめします。

備え方のひとつが、民間の生命保険への加入です。その中でも病気やケガでの入院費用に備えられる、医療保険の保障内容をチェックしていきましょう。

医療保険は、病気やケガで入院をした場合、入院1日あたり5,000円や1万円などの入院給付金日額を受け取れるのが一般的な保障内容です。

また、所定の手術を受けた場合に入院給付金日額の5倍や10倍といった給付金を受け取れる手術保障があるものもあります。

ほかにも、先進医療を受けた際に実際にかかった費用と同額を、2,000万円などの上限額まで受け取れる先進医療保障を備えているものもあります。
こうした医療保険をニーズに合わせて選択することで、お金の不安を軽減できるでしょう。